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近年、日本の夏は非常に暑くなっています。エアコンの稼働時間が長くなり、光熱費の負担も増えているのではないでしょうか。ここでもし、住宅の断熱性能などが高く、いったん冷やした室内温度を保てれば、快適な生活ができそうです。そして、国はこのような質の高い住宅である「ZEH(ゼッチ)住宅」の普及に尽力しています。今回は、これからの住宅の標準となる「ZEH住宅」について、ご紹介します。
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ZEH(ゼッチ)住宅とは、「Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」の頭文字を略したもので、家庭で消費する電気などのエネルギーを年間でゼロ以下にするために、以下の3つを取り入れた住宅のことです。
1 断熱性能の向上
壁や屋根、窓など外部に面した構造の断熱性能を強化することで、外の暑さや寒さを室内に取り込まないようにします。これにより、いったん、室内の温度を快適な状態にしたら、その温度をできるだけ保てるようになります。光熱費の使用時間が減り、費用の削減につながります。
2 省エネ設備の導入
家庭内で、今、どのくらいのエネルギーを使用しているかがわかれば、省エネに取り組みやすいでしょう。ZEH住宅では、使用中の電力量や自家発電の状況などを見えるようにした「HEMS(Home Energy Management System)」という機器を導入します。電力消費量の表示だけでなく、家電や設備機器をネットワークで接続して、外出先からエアコンや照明の動かすこともできます。これにより、エネルギーを効率的に利用できます。
3 創エネ設備の導入
太陽光発電など電気をつくる設備を導入し、家庭で消費するエネルギーを自宅でつくります。ZEHの目標は、使用する以上のエネルギーを自らつくり、年間のエネルギー収支をゼロに近づけることです。太陽光発電があれば、電気を生み出すので、光熱費の支出はかなり抑えられます。
ただし、太陽光発電は太陽が出ていない夜間や雨天では難しいのが現状です。そんなときのために蓄電池を導入します。晴れたときにつくり出した電気を蓄電池に貯めて、太陽光発電が使えない雨や夜の時間帯に、このエネルギーを使い、光熱費の出費をゼロに近づけるのです。
ところで、国は「2030年以降に新築される住宅はZEH水準を標準とする」ことを目標に掲げています。2030年までに新築戸建住宅の6割に、太陽光発電設備を導入する方針を明らかにしています。これからの住宅は、「ZEH」が標準になるのです。
出典:https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/housing/index03.html
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ZEH住宅には次のようなメリットがあります。
1 光熱費の抑制
先ほどもお伝えしましたが、ZEH住宅の一番のメリットはこれにつきます。昨今、電気代をはじめとした光熱費の値上がりが著しいですが、壁や屋根、窓を高い断熱性能の製品にしたり、省エネを実現する高効率の設備を導入したりすれば、毎月の光熱費負担はぐっと減ります。自宅で電気をつくる太陽光発電を導入し、使わない分を売電すると、利益が得られます。
2 生活が快適
夏涼しく冬暖かい高い断熱性能を持つ住まいにより、快適な暮らしが得られます。夏はエアコンでいったん冷やした室内の温度を長く保てます。室内全体の温度を一定にするため、冬は、急激な温度変化によるヒートショックによる心筋梗塞や脳梗塞などを避けられます。ヒートショックは高齢者のもの、と思われるかもしれませんが、年齢は関係なく、若い人でも起きます。さらに、室内温度が一定になるため、結露やカビの発生も抑えられます。健康で快適な暮らしが実現します。
3 災害に強い
日本は自然災害の多い国です。近年、地球温暖化の影響もあり、予期せぬ豪雨や台風が頻繁に発生するようになりました。また、大地震はいつ来てもおかしくない状況です。
ここで、災害で停電が起きても、太陽光発電や蓄電池があれば、生活の心配は無用。避難所に行くことなく、今の住宅でそのまま暮らし続けられます。災害は大きなストレスを伴うもの。住まいを変えずに、暮らし続けられれば、精神的な負担は大きく減るのではないでしょうか。
4 資産価値のアップ
さきほどもお伝えしましたが、2030年にはすべての新築住宅がZEH仕様になります。ですから、現在、売り出されている住宅は、ZEH住宅とそうではないものが混在しています。ここで、ZEH住宅を選ぶことで、将来的に売却する際に、そうではない住宅と比べると有利に働く可能性があります。住宅の資産価値アップにつながるのです。
5 住宅ローン控除の拡充
住宅ローン控除は、一定の条件を満たした人が、金融機関から借り入れて基準を満たした住宅を購入、あるいは建築すると、住宅ローンの年末残高の0.7%相当分か、支払った税金のどちらか低いほうが13年間、戻ってくる制度です。
これは、同じ人でも選ぶ住宅の性能によって戻ってくる金額が異なります。以下に表で示しました。

2026年4月以降に建築された新築住宅は、上記の表の「省エネ基準適合住宅」となります。ですから現在、ZEHではなく26年4月以降に建築された新築住宅を購入するのであれば、省エネ基準適合住宅の住宅ローン控除が適用になります。こちらは2027年までに購入し、居住すれば、年末のローン残高のうち、2000万円(子育て世帯は3000万円)までが対象になります。
一方で、現在、新築のZEH水準省エネ住宅を選べば、2030年までの購入や入居で、最大3500万円(子育て世帯は4500万円)までの借入額が対象です。借入額が多ければ、省エネ基準適合住宅よりも戻ってくる金額が増える可能性が高まります。
住宅ローン控除で戻ってくる税金を得るためには、1年目は確定申告をする必要があります。2年目以降は、勤務先での年末調整が必要になります。
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では、現時点でZEH住宅はどの程度、普及しているのでしょうか。
環境・エネルギー制約及び経済的社会的環境の変化から生じる課題解決を手がける一般社団法人 環境共創イニシアチブ(東京都中央区)によると、ZEHの普及は確実に増加しています(以下)。
2024年度の新築戸建住宅におけるZEHシリーズ供給戸数は10万4886戸。着工統計によるZEH化率は30.5%と、約3件に1件がZEH住宅となりました(2025年10月末時点)。注文戸建住宅においてはZEH化率が前年より2.3ポイント上昇の42.6%、建売戸建住宅でのZEH化率は8.6%となりました。
また、同法人の調査によると、ZEHに居住した実感として「ZEHを薦めたいと思う」とした回答は91.5%と高い割合を示しています。ZEHの推奨ポイントとしては「光熱費の安さ」が最も高く、光熱費が高騰している現在、ZEHのメリットが強く評価されています。続いて「省エネ効果(CO2、地球温暖化対策への貢献)」46.9%、「寝室や居間など、部屋ごとの温度差が小さく過ごしやすい」41.5%となっています。

<調査発表会資料掲載箇所>
3-4.戸建ZEH事業者アンケート調査による実績報告分析(P92~)
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先でご紹介した一般社団法人 環境共創イニシアチブは、ZEH住宅の普及に努めている住宅事業者で、同法人の定める登録要件を満たしたZEHビルダー(ハウスメーカーや工務店など)や、プランナー(設計事務所など)に対し、登録する制度を導入しています。
登録している事業者は、以下のようなマークを掲げています。

ZEHビルダー/プランナー・マークには、ZEHビルダー/プランナー登録番号が記載されています。
登録番号から事業者がZEH普及に取り組んでいる住宅種別区分を確認できます。

以下のウェブでも登録業者かどうかを確認できます。
https://zehweb.jp/registration/builder/
当社もZEH住宅の普及や促進を目指して、登録しています。
http://www.meiho-net.co.jp/
ZEH住宅をお探しの場合は、ぜひ、ご相談ください。
いかがでしたか。当社も暮らしやすく快適なZEH住宅の普及に努めています。ぜひお問合せください。